インプラント治療は高額になりやすく、費用面でためらう方も少なくありません。
治療を検討する際に、「生命保険の給付金は使えるのか」「保険で負担を軽減できないか」と疑問に思う方も多いでしょう。
インプラント治療の多くは自由診療にあたるため、保険が適用されるかどうかは重要なポイントです。事前に制度を正しく理解しておくことで、予期せぬ出費を防ぐことにつながります。
この記事では、インプラント治療における生命保険の適用可否や、費用負担を軽減するための具体的な方法を解説します。インプラント治療をご検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。
インプラント治療に生命保険は原則適用されない
インプラント治療には、原則として生命保険が適用されません。生命保険や医療保険は、病気やけがによる入院・手術など、保険診療の治療を保障する仕組みです。
インプラント治療は自由診療に分類されるため、給付金の対象外となるのが一般的です。インプラントの埋入時の外科的な手術も、多くの生命保険では「給付対象となる手術」には含まれていません。
また、「インプラントは先進医療に該当するのでは？」と考える方もいますが、現段階で厚生労働省が定める先進医療には該当しません。そのため、先進医療特約を付けていても給付を受けることはできません。
このように、生命保険だけでインプラント治療費をまかなうのは難しいのが実情です。治療を検討する際は、保険以外で費用負担を軽減する方法を知っておくと安心です。
インプラント治療が生命保険の対象外になる理由
インプラント治療が生命保険の対象外になるのには、いくつか明確な理由があります。
以降では、インプラント治療が対象外とされる主な理由を解説します。
- 自由診療は生命保険の対象外とされているため
- 先進医療特約の対象外になるため
自由診療は生命保険の対象外とされているため
インプラント治療が生命保険の給付対象外となる主な理由は、「自由診療」に分類されている点にあります。民間の生命保険や医療保険で給付の対象となるのは、原則として健康保険が適用される保険診療です。
インプラントは、失った歯の機能回復が目的である一方で、審美性や快適性も重視されるため、保険診療には含まれていません。外科的な処置を伴いますが、生命保険の手術給付金の対象外であるケースが一般的です。
また、歯を失った場合でも、入れ歯やブリッジなど保険診療で対応できる治療法が用意されています。こうした代替手段があることも、インプラントが自由診療として位置付けられ、生命保険の対象外になる理由のひとつといえるでしょう。
先進医療特約の対象外になるため
生命保険や医療保険に付帯できる「先進医療特約」は、厚生労働省が定めた先進医療を受けた場合に、その技術料が保障される仕組みです。
先進医療とは、公的医療保険と併用できる高度な医療技術のうち、安全性や有効性が一定程度確認されたものを指します。
インプラント治療は、厚生労働省が定める先進医療には該当しないため、先進医療特約を付けていても給付対象になることは原則ありません。
外科的な処置を伴うことから「先進医療ではないの？」と誤解されやすいものの、制度上は自由診療として扱われています。先進医療特約が使えるかどうかは「国が先進医療として認めているかどうか」で判断される点を理解しておくことが大切です。
インプラント治療で生命保険・医療保険が適用されるケース
インプラント治療は、生命保険や医療保険の給付対象外ですが、例外的に保険が適用されることがあります。
ここでは、生命保険や医療保険が適用される可能性がある代表的なケースを紹介します。
- 先天的な理由による治療の場合
- 後天的な理由の場合
- 保険適用のインプラント治療を受けられる医療機関の条件
先天的な理由による治療の場合
インプラント治療は、ごく一部の先天的な理由がある場合に限り、保険適用となる可能性があります。
具体的には、以下のいずれかに該当することが条件です。
- 生まれつき顎骨の3分の1以上が欠損している
- 生まれつき顎骨の形成不全が認められる
- 骨移植を行い、顎の骨を再建した
上記に該当するケースでは、咀嚼（そしゃく）や発音などの機能回復を目的とした治療として認められ、医療保険が適用される場合があります。
また、これらの状態に対して骨移植を行い、顎の骨を再建する必要があると診断された場合も、保険診療の対象となる可能性があります。
ただし、これらは非常に限定的なケースであり、すべての歯科医院で対応できるわけではありません。適用されるかどうかは、症状の程度や治療内容に加え、医療機関の体制や加入している保険の契約内容によっても異なります。
該当する可能性がある場合は、治療を受ける前に必ず歯科医院や保険会社に適用可否を確認しておくことが大切です。
後天的な理由の場合
事故や病気など、後天的な理由によって顎の骨を大きく損傷した場合には、加入している生命保険や医療保険が適用されるケースがあります。
たとえば、交通事故や転倒による外傷、腫瘍などの病気によって顎骨を切除したケースなどが該当します。
このようなケースでは、顎の骨を再建するための治療や手術が医療行為として認められ、医療保険の給付対象となることがあります。
ただし、適用の可否や範囲は、保険の内容や治療目的、診断名などによって判断が分かれるため注意が必要です。
後天的な理由の場合は自己判断せず、事前に保険会社へ問い合わせ、歯科医院でも治療内容や診断名を確認することが大切です。確認しておくことで、給付対象になるかを正確に把握しやすくなり、費用面の見通しも立てやすくなるでしょう。
保険適用のインプラント治療を受けられる医療機関の条件
インプラント治療が保険適用となるケースは限られており、どの歯科医院でも受けられるわけではありません。治療内容だけでなく、医療機関側が一定の基準を満たしていることも前提となります。
具体的には、以下の条件を満たす医療機関であることが前提となります。
- 歯科や歯科口腔外科を標榜している病院であること
- 歯科または歯科口腔外科の分野で5年以上の経験がある、または3年以上のインプラント治療の経験がある常勤の歯科医師が2名以上在籍
- 当直体制が整っていること
- 医療機器の保守管理や、医薬品にかかわる安全確保が徹底されていること
条件は比較的厳しいため、一般的な歯科クリニックでは条件を満たせないケースが多いでしょう。
このように、保険適用でインプラント治療を受けるには、治療内容だけでなく「どの医療機関で行うか」によっても左右されます。該当するかどうかは自己判断が難しいため、気になる場合は歯科医院や保険会社に事前に確認していくと安心です。
生命保険を適用せずインプラント治療費を抑える方法
インプラント治療は原則として生命保険の給付対象外ですが、工夫次第で費用負担を軽減できる場合があります。制度や支払い方法を活用することで、無理のない形で治療を進めることも可能です。
ここでは、生命保険を使わずに費用を抑えるための方法を4つ紹介します。
- 医療費控除を利用して税負担を軽減する
- デンタルローンを活用する
- クレジットカードで分割払いにする
- いくつかの歯医者で相見積もりを取る
医療費控除を利用して税負担を軽減する
インプラント治療は自由診療ですが、医療費控除の対象になるケースが多くなります。
医療費控除とは、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合、確定申告により所得税の還付や住民税の軽減を受けられる制度です。目安として、年間の医療費が10万円（または総所得金額の5％）を超えると対象になります。
医療費控除は、インプラント治療費のほかにも、通院にかかった公共交通機関の交通費も対象です。さらに、同じ年に支払ったほかの医療費も合算できるため、結果として税負担が軽くなるケースも少なくありません。
治療費が高額になりやすいインプラント治療では、医療費控除を活用できるかどうかで実質的な負担に差が出ることもあります。
なお、確定申告する医療費控除分の領収書や明細書は、一定期間保管しておく必要があるため、誤って捨てないよう注意しましょう。
デンタルローンを活用する
インプラント治療の費用負担を分散したい場合には、デンタルローンを活用する方法も選択肢のひとつです。デンタルローンは歯科治療専用の分割払い制度で、治療費を月々に分けて支払える仕組みになっています。
一度にまとまった金額を用意するのが難しい場合でも、無理のないペースで治療を進めやすくなる点が特徴です。
一般的なクレジットカードの分割払いと比べて、金利が低めに設定されているケースが多いのもメリットといえるでしょう。
一方で、デンタルローンの利用には審査があるため、申し込み後すぐに使えるとは限りません。
また、すべての歯科医院が取り扱っているわけではないため、事前に対応可否を確認しておくことが大切です。
治療計画を立てる際には、支払い方法も含めて相談することで、費用面の不安を軽減しながら治療を進めやすくなります。
クレジットカードで分割払いにする
インプラント治療の費用は高額になりやすいため、クレジットカードの分割払いやリボ払いを検討する方も少なくないでしょう。
最近では、自由診療の支払い方法にクレジットカードや電子マネーなどが使える歯科医院も増えています。新たにローンを組む必要がないため、手続きがスムーズに行えるのもクレジットカード払いのメリットといえるでしょう。
一方で、クレジットカードの分割払いやリボ払いは、手数料や金利が高めに設定されていることも多くなります。支払い方法によっては最終的な負担額が大きく変わるため、治療費だけでなく支払い条件まで含めて検討すると安心でしょう。
いくつかの歯医者で相見積もりを取る
インプラント治療の費用は自由診療のため、歯科医院ごとに異なります。
同じインプラント治療でも、使用するメーカーや素材、保証期間などによって総額が変わることが一般的です。納得して治療に進むためにも、複数の歯科医院で相見積もりを取ることは有効な手段です。
ただし、金額だけで比較するのではなく、治療計画やリスク、注意点、保証内容について丁寧に説明してくれるかどうかも確認しましょう。
極端に費用が安い場合は、検査や治療工程が簡略化されていたり、保証が限定的だったりする可能性があるため、注意が必要です。
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インプラント治療では、費用だけでなく、診断力や治療計画の精度、治療後のフォロー体制まで含めて歯科医院を選ぶことが大切です。
永田歯科医院では、日本補綴歯科学会の指導医や日本口腔インプラント学会の専門医が在籍しています。審美・矯正など各分野に精通した歯科医も在籍し、症例ごとに総合的な視点で治療方針を検討しているのが特徴です。
当院では、CTやマイクロスコープなどの精密機器・最新機器を活用し、精度の高い診断を行っています。あごの骨の状態や噛み合わせまで詳しく確認したうえで、一人ひとりに合った治療計画を立案します。
さらに、インプラント本体だけでなく上部構造（被せ物）にも保証を設けており、治療後の不安を軽減しやすい体制を整えています。「インプラント治療について、まずは話を聞いてから検討したい」という方もぜひ一度ご相談ください。
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まとめ：インプラントに生命保険は適用外！他の方法で費用の負担を抑えよう
インプラント治療は自由診療のため、原則として生命保険や医療保険の給付対象外です。
しかし、医療費控除を利用することで、確定申告により税負担の軽減が図れる可能性があります。また、デンタルローンやクレジットカードの分割払いを利用すれば、一度に高額な費用を支払うことなく治療を進めることも可能です。
また、インプラント治療においては、費用面だけで医院を選ばないことも大切です。歯科医師の実績や治療計画の考え方、保証内容まで含めて総合的に比較することが精度の高い治療を受ける基準になります。
納得できる説明と治療方針のもとで進めることが、結果的に満足度の高いインプラント治療につながるでしょう。
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